– Futuresource Consultingは、この急速に進化し発展する市場部門への、サプライヤーのかつてない大規模な範囲のチャンスを強調する、その全く新しい「企業エンドユーザー調査」の有効性を発表しました。「過去5年間、Futuresourceは企業の会議室の技術スペースを見守ってきましたが、市場はこれまで以上に多くの機能セットと技術のより幅広い領域を要求し、状況は急激に進化しています。この採用と使用の事例の変化が、AV/IT（ITによる音響・映像）市場のさまざまな部門から、会議室へのソリューションを提供する会社の増加をもたらしています」と、uturesource Consultingのリサーチアナリストであるアンソニー・ブレナン（Anthony Brennan）は述べています。
西ヨーロッパと北米に約1,100万の会議室があり、部門をまたいでの双方向の交流、協働、生産性、革新を促進する魅力的で柔軟性があり、現物的およびデジタル的な作業空間を創り出すことを業界は目指しています。ITシステム、双方向ディスプレイ、ビデオ会議、ワイヤレスプレゼンテーションソリューション、プロフェッショナルオーディオおよび室内制御装置などの機能と技術が引き続き重要性を増しているのが、最新の調査により確かに裏付けられています。
「会議室の技術を計画するというのは、企業が盲目的に『最新かつ一番すごい』何かに投資しているだけではなくそれ以上のものです。それは、仕事をする場における合成と革新を促進するために、現物的かつ電子的な要素の両方を融合させることです。これは事業の成果を左右する従業員の成功のために不可欠であり、企業はこれを実現しています」とBrennan氏は付け加えました。
米国、英国、フランス、ドイツの2,500人以上のエンドユーザー（最終消費者）と意思決定者がインタビューされ、会議室の人口統計、会議室技術の使用、技術の予算と購買そしてエンドユーザーの行動に関する全体像を得られました。
重要性を増す会議室の技術
多種多様な技術革新の中で、会議室で使用されるデバイスは近年大きく進化し、結果として多様化する製品への支出を伴っています。回答者は、音響機器、共同作業のための装置、制御するための製品など、ディスプレイを超えた製品への支出が増加しているのを分かっていますし、会議室のための予算はより広範囲の技術をカバーするために割り振られています。市場にあるソリューションの数が増え、エンドユーザーの間でさまざまな技術に対する欲求が増していることから、幅広い専門分野や職業経歴を持った技術者と企業が、企業部門にあるチャンスに的を絞るようになりました。
利用できるチャンスは途方もないものですが、課題は残っています。これは、主力となっているプロバイダーの間で、多種多様な機能を1つのデバイスに組み込む傾向が増す中で特に顕著です。好例は、ヤマハやハーマンといった企業からのビデオ会議音響システムの開発でした。ディスプレイ技術以外の装置に起因する小さな会議室においては、支出の約50％を占めており、エンドユーザーの会議室の欲求をカバーできる装置の独自の販売上の強みは簡単に理解できます。
より小さく変幻自在な会議室への移行
「ちょっと立ち寄れる空間」と狭い会議室に対して世間の注目が集まっているのは理由があることを結果は示しています。「ちょっと立ち寄れる空間」を定義するのは相変わらず難しいのですが、西ヨーロッパと北米では、会議室の49％を占めるのは6名までしか座れない狭い会議室です。これらの専用スペース以外に、回答者は、キッチン、ブレイクアウトスペース、受付、玄関などの、従来的ではないエリアで20％の会議が行われている点を明らかにしていますが、その点はベンダーにとって目をつけるべきはっきりしたチャンスでしょう。
これらのスペースは、形式ばらない生産的なやりとりを促し、より迅速で変幻自在な会議の進行を可能にします。これらの会議の多種多様な性質を考えると、ベンダーにとってこれが市場に及ぼすであろう影響を熟考することが大事であり、特に考慮すべきは調査対象となった企業の43％が会議室の外で開催される会議のための技術に投資しているということです。
「さらに、これらの空間の影響の好例は、米国において観察することができるでしょう。そうした投資の大半はWi-Fiアクセスのためですが、米国では、寄り集まる空間のために会議に用いる技術に投資する傾向がずっと高かったし、ベンダーに大きなチャンスをもたらしました」とBrennan氏は付け加えます。
接続、共同作業、コンテンツの共有の需要が伸びています
報告書がさらに明らかにしたのは、ますます多くの従業員が遠く離れた場所から会議に参加しており、週に3日以上在宅で働いている従業員が11％いて、回答者の32％が、週ごとに、会議用の技術を介して、遠く離れた場所から参加する会議に時間をもっと費やすようになっている点です。
この傾向は会議向け技術の需要だけでなく、遠く離れた場所からオペレーティングシステムやプラットフォーム間でコンテンツを共同作業したり共有したりする必要も生じました。こうしたことから新製品のニーズが高くなっていますが、たとえば、Web会議プラットフォームの際のワイアレスでコンテンツを共有するための仕組みの構築が次第にありふれたものになり、ネットワークに接続しないで、単独で独立して動作する、ハードウェアやソフトウェアの技術の統合が再び注目されています。