Futuresource Consulting の最新レポートによると、2020年に経験した世界中のかつてないビデオ会議への転換によって会議用カメラの出荷数が加速し、史上最多の120万台を記録しました。これは2019年比で56％の増加で、まだまだ需要が続く見込みであることから、2021年以降も引き続き市場に影響を与えることを示しています。
Futuresource Consulting主席アナリストのAdam Coxは、「ビデオは今やどの業界にも定着しました」 と言います。「現在では世界各地で頻繁なビデオ通信が行われ、仕事生活における日常的要素となりました。たくさんの人にとって急務かつ大抵不自然な必要性によって始まったものが、パワフルで必要不可欠なビジネスツールへと成長を遂げたのです。」
ハイブリッド勤務への投資
「現在、場所の意味が徐々に薄れていくハイブリッド勤務モデルが増加しています。その結果、職場から別の職場への移動はシームレスに近いものでなければなりません。それには正しいツール、すなわち、会議室用カメラや個人用ウェブカメラに対する本格的な投資が求められます。」
ビデオへの関心の高まりはカメラ市場全体を後押ししましたが、先発者利益によって、変化した情勢をフル活用するのに有利なLogitech といった会社には付加価値がつきました。
優位に立つプロウェブカメラ
プロウェブカメラが成長をリードしています。非常に深刻な供給トラブルで苦しんだにも関わらず、昨年比で89%も規模が増加しました。この分野に関しては、根強い在宅勤務文化と個人的な会議環境への投資意欲と相まって、北アメリカ市場で顕著です。プロウェブカメラはEMEAでも好調である一方、APACおよび中国では、高品質ウェブカメラへの投資に対する躊躇、そして、可能なかぎり在宅勤務を避けたいという文化的嗜好によって苦戦を強いられています。
業界の新たな未来
Cox は言います。「前進するにしたがって、2大トレンドが会議カメラ市場の強さを支えています。」毎日の仕事生活にビデオが組み込まれたことで、遠隔通信に対する人々の予想は永久的に変化しましたが、並行して、強制的な在宅勤務実験は驚くほど成功しました。
「パンデミック後も、われわれはほとんどの会社が、従業員たちが時に中心地に、時に遠隔地にいるというハイブリッド勤務モデルを採用すると予測しています。その結果、会議室関連のテクノロジーには、かなりの長期投資が見込めると感じています。」