CEATECについて協力団体
協力団体 一覧
媒体名50音順
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株式会社ＭＭ総研
- 東京都港区芝公園2-6-3 芝公園フロントタワー
- MM総研はICT（情報通信技術）市場の創造と拡大を目指すリサーチ・コンサルティング会社として30年近くにわたり事業を展開してきました。市場動向や事業者シェアの分析はもとより、事業戦略の見直しや新規事業の立ち上げ、成長に向けた経営シナリオの構築など、様々な戦略立案を支援してきました。最近では生成AI（人工知能）など新しい技術の登場により、ICT市場は領域が急速に拡大し、自動車、住宅、金融、農業、教育、ヘルスケアなど様々な分野に広がっています。私たちは専門的な知識や知見をさらに深め、企業や行政、研究機関などの要請にも十分即応できるリサーチ・コンサルティング会社を目指しています。
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一般社団法人情報処理学会
- 東京都千代田区神田駿河台1-5 化学会館4F
- 情報処理学会は、1960年に設立し、現在は一般社団法人として、 健全な情報化社会の実現を目指して活動しています。 主な事業は、情報処理分野における 機関誌の発行、大会・シンポジウム・セミナー・研究発表会の開催などです。
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全国電子部品流通連合会
- 東京都文京区湯島3-6-1
- 電子部品流通業者が加入する団体
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一般社団法人電波産業会
- 東京都千代田区霞が関一丁目4番1号 日土地ビル11階
- ARIBは、通信・放送など社会経済の発展を支える電波利用システムの実用化及びその普及を促進し、電波産業の健全な進歩発展を図る観点から、電波の利用に関する調査、研究、開発、コンサルティング等を行い、もって公共の福祉に寄与することを目的とし、電波の利用に関する調査、研究及び開発、電波の利用に関するコンサルティング、普及啓発並びに資料又は情報の収集及び提供、電波利用システムに関する標準規格の策定、電波の利用に関する関連外国機関との連絡、調整及び協力等を事業として行っています。
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一般社団法人日本イベント産業振興協会
- 東京都千代田区一番町13-8一番町KGビル3F
- 一般社団法人日本イベント産業振興協会(JACE)は、博覧会、展示会、見本市、フェスティバル、会議、文化、スポーツ等のイベント、販売促進イベントなど、地域、企業、団体が催す各種のイベントやこれらのイベントに関する産業の振興を図ることにより、わが国経済の健全な発展、豊かな国民生活の実現、国際交流の促進に寄与することを目的としています。
本協会は、イベントの企画制作から主催側まで、幅広い分野にわたる企業や団体で構成される社団であり、多くの関係者のご協力のもと、イベントやイベント産業に関する調査研究、情報提供、普及啓発、人材育成、内外関係団体との交流、会員交流等の事業活動を行っています。
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公益社団法人 日本パブリックリレーションズ協会
- 東京都港区六本木6丁目2番31号
- 公益社団法人日本パブリックリレーションズ協会(略称:PRSJ)は、設立以来、時代に即したパブリックリレーションズのあり方を求め、日本におけるパブリックリレーションズの啓発・普及を図る活動を行っています。
1980年に、それまでの企業広報担当者の集まりであった日本PR協会とPRを支援する立場の日本PR業協会が統合され、任意団体の日本パブリックリレーションズ協会として新たに発足。2012年に内閣府より公益社団法人として認定されました。
企業・団体の広報担当者とPR業が会員として共存しているという特徴を活かし、互いのPRに関する知識やノウハウを共有し、実際の広報PR活動に役立てるとともに、次代を担う広報・PRパーソンの人材育成にも積極的に取り組んでいます。
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公益社団法人発明協会
- 東京都港区虎ノ門2-9-1 虎ノ門ヒルズ 江戸見坂テラス8階
- 発明協会は、1904年の創立以来、120年以上にわたり、我が国の科学技術の振興と産業経済の発展に寄与するため、発明の奨励、次代を担う人材の育成、知的財産権制度の普及啓発に係る事業を実施しています。 特に皇室の発明奨励に対する特別の思召により毎年御下賜金を拝受し、多大な功績をあげた発明、考案、意匠の完成者を顕彰する全国発明表彰において「恩賜発明賞」、優秀な発明くふう作品を創作した児童・生徒を表彰する全日本学生児童発明くふう展において「恩賜記念賞」を贈呈しています。このほか、叙勲・褒章、科学技術分野の文部科学大臣表彰及び知財功労賞など、国の表彰に対し候補者の調査・推薦を行っています。詳細は当協会までお問い合わせください。
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一般社団法人発明推進協会
- 東京都虎ノ門2-9-1虎ノ門ヒルズ江戸見坂テラス
- 明治37年に「工業所有権保護協会」として設立され、昭和22年に「発明協会」に改称。平成24年より発明奨励事業等を行う「公益社団法人発明協会」と研修出版事業等を行う「一般社団法人発明推進協会」の2つの組織で活動しています。創立以来一貫して発明の奨励・工業所有権制度の普及に努め、我が国科学技術の進歩・発展に貢献しています。
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